高分子合成実験を映像で理解する、視聴覚教材！
新・高分子合成実験法 全5巻
- 規 格： DVD(日本語音声) 全5巻(各巻39-65分)
- 制 作： 丸善出版株式会社 2017年 / 協力: 株式会社フリークセブン
- 本体価格： セット 175,000円 各巻 35,000円
- 注文番号： MP-1710
【特徴】
高分子の合成実験・手法について広く理解を深めていただくために、高分子学会が監修・構成して制作された映像教材！
様々な方法で合成される高分子の代表的な合成法を取り上げ、その基礎と実例をわかりやすく映像で解説しています。
大学・高校での教育に、企業での研修に是非ご活用ください
| 企画・総監修： 制作委員長： 制作委員会： |
公益社団法人 高分子学会 中 建介（京都工芸繊維大学大学院 教授） 植村卓史（京都大学大学院 准教授）、田中敬二（九州大学大学院 教授）、 吉江尚子（東京大学・生産技術研究所 教授） |
第1巻 高分子化学実験の基礎
監修： 中 建介（京都工芸繊維大学 教授）／佐藤浩太郎（名古屋大学大学院 准教授）
重合反応はモノマーを高分子へと変換する化学反応です。通常は、一般的な有機化学反応と同様の操作で精製した開始剤、触媒、モノマーや溶媒などの試薬を使用しますが、高重合度の高分子を合成するためには、重合の種類に応じて重合禁止剤、酸素や水などを除いた非常に高純度の試薬の準備が必要な場合もあります。第1巻では第2, 3巻で紹介する重合反応に用いる試薬を例にとって、その取り扱いと精製方法について説明します。さらに、高分子の単離・精製法、重合装置、シリンジ操作についても紹介します。
（39分）
第2巻 高分子合成実験Ⅰ
監修： 石曽根 隆（東京工業大学 教授）／大内 誠（京都大学大学院 准教授）
連鎖重合はビニル化合物などをモノマーとする重合反応であり、成長種や重合系に応じて様々な重合法が知られています。第2巻では、まず溶液重合について、メタクリル酸メチルのラジカル重合を紹介します。次に、精密な構造制御に有用なリビングアニオン重合について、ブロック共重合体の合成法を取り上げます。さらに工業的によく用いられる懸濁重合と乳化重合について、その原理と基本的な実験操作を解説します。
（62分）
第3巻 高分子合成実験 II
監修： 冨田育義（東京工業大学 教授）／佐藤絵理子（大阪市立大学大学院 准教授）
私たちの生活になくてはならいポリエチレンやポリプロピレン、導電性高分子の代表例であるポリアセチレンは、配位重合で得られます。また、エンジニアリングプラスチックの多くは重縮合や重付加などの逐次重合で合成されます。第3巻では、まず配位重合について、メタロセン触媒を用いたポリプロピレンの合成、およびZiegler-Natta触媒を用いたアセチレンの重合についてその原理と基本的な実験操作を紹介します。さらに逐次重合について、界面重縮合によるナイロンと耐熱性高分子であるポリイミドについて紹介します。
（51分）
第4巻 高分子材料のキャラクタリゼーション
監修： 佐藤尚弘（大阪大学大学院 教授）／中沖隆彦（龍谷大学 教授）
高分子は、低分子とは違い、同じ種類でも合成方法の違いによって分子構造が異なります。高分子の物理的性質・材料物性はその高分子の様々なレベルでの分子構造に依存しますので、合成された高分子の分子構造を特性化（キャラクタリゼーション）することは非常に重要です。第4巻では、ポリ（メタクリル酸メチル）を例として、高分子鎖中の化学結合様式、高分子の主鎖に結合している側鎖の結合の仕方、主鎖の重合度や分子量分布、高分子凝集体のガラス転移温度の求め方について、それらの原理と実際の分析操作、解析方法について紹介します。
（47分）
第5巻 高分子の物性
監修： 田中敬二（九州大学大学院 教授／酒井崇匡（東京大学大学院 准教授）
高分子物性には多種多様なものがあります。合成された高分子がどのような材料物性、ひいては、機能特性を示すかはこれらの基礎物性からの評価・考察が必要です。第5巻では高分子物性の中心となる分子鎖ダイナミクスの評価とデータの見方、力学物性、ならびに、昨今、進展の著しい高分子ナノテクノロジーを支える表面・薄膜物性として、接触角計を用いた濡れ性、原子間力顕微鏡やナノインデンターを用いた局所力学物性評価、また、エリプソメーターおよびX線反射率測定による薄膜キャラクタリゼーションについて、原理から実際の測定・解析手順まで簡潔に紹介します。
（65分）
ご注文について
本DVDは、学校・会社・図書館等で問題なく利用できる著作権許諾承認済商品です。個人のお客様には販売できません。
このため、ご利用者(ご購入者)、ならびにご利用場所について、ご注文時に確認させて頂きます。
ご注文は、お客様(ご選定の先生または事務ご担当者様)から、直接、弊社にメール・電話・FAXでご連絡をお願いたします。
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